PTA役員の子は「公立中高一貫校で優遇される」……中学受験の都市伝説を信じた母の回顧

　中学受検参入前の桃子さんは、大成君が小4の時に委員に立候補しようと算段を整えていたそうだ。しかし、当時、知人である小6の子を持つお母さんが、本部役員をしていることを知ったという。

「彼女のお子さんも公立一貫狙いだったので、思わず聞いたんです。『本部役員と受検生活のサポートは大変じゃないですか？』って。そしたら、彼女が『これもサポートの一環なの』って言うんですよ。うわさには聞いていたけど、『本部役員のお子さんは、公立一貫校の受検で優遇される』っていうのは、本当なんだなと思いました」

　これは、中学受験――特に公立中高一貫校受検の“都市伝説”から生まれたうわさだと思われる。公立中高一貫校の選抜は「適性検査（＝教科別の学力試験。教科横断型の問題であることが特徴）」「作文」「面接」そして「報告書」の4つで総合的に判断されることが多い。

　この「報告書」は、小学校の先生が作成する資料で、児童の教科の評定、特別活動や行動、出欠などを記録したもの。小5～6の2年間が対象になることが多いが、学校によっては小4からの3年間が対象となるケースもある。そんな「報告書」の内容に、親の学校貢献度が影響するという“都市伝説”が、お母さんたちの間でまことしやかにささやかれているのである。