EXO・D.O映画デビュー作『明日へ』から学ぶ、“闘うこと”の苦しみと喜び――「働き方」から見える社会問題

近年、K-POPや映画・ドラマを通じて韓国カルチャーの認知度は高まっている。しかし作品の根底にある国民性・価値観の理解にまでは至っていないのではないだろうか。このコラムでは韓国映画を通じて韓国近現代史を振り返り、社会として抱える問題、日本へのまなざし、価値観の変化を学んでみたい。

『明日へ』

　日本に暮らして、まもなく20年。すっかり日本になじんでいる私は、たまに韓国に帰ると、異国にいるかのようにソワソワした感覚に陥ってしまう。このまま日本に骨をうずめる覚悟でいるので、これからもずっと日本にお世話になりながら、この地で生きていきたいというのが正直な気持ちだ。 
 
　だが、そんな私にも理解しがたい日本人の態度がある。それは、権力の不正や理不尽な仕打ちに対する怒りを“行動”として表明しないことだ。例を挙げればキリがないだろう。安倍政権下で起こった森友・加計問題や公文書偽造、河井克行・案里夫妻の公職選挙法違反、検察庁の不正に菅政権誕生の経緯、東京オリンピックをめぐる諸問題……。近年、後を絶たない権力側の疑惑に対して、多くの国民は納得できないものを感じているにもかかわらず、それが明確な行動として示されることはほとんどない。ごく一部の人がデモに集う一方で、「そんなことをしてもムダだ」という諦めのようなムードが国全体を覆っているように思えるのだ。 
 
　そんな様子を目にするたびに、韓国ではこれでは済まされないだろう、という思いが頭をよぎる。これまでのコラムでも言及してきたように、韓国では国民の怒りが現実を変えてきた歴史がある。光州事件に端を発する民主化運動、「トガニ法」の成立、#MeToo、セウォル号沈没事故と朴槿恵大統領の弾劾などなど。だがそれ以上に、韓国人は生活の中で権力に対して理不尽さを感じると、1人でも、たとえ勝ち目がなくても、「デモ」という形で怒りを表明する「文化」を持っている。 
 
　私自身、そんな韓国の文化から距離を置き、デモに明け暮れる大学生活に嫌気が差して軍隊に行ったクチなので、日本人にとやかく言う資格もないのだが、それでも自国で起こっている看過できない事態に対して、まるで他人事のように振る舞う日本人の姿に、納得できないものを感じてきたのは事実である。 
 
　今回は、そんな韓国の「異議申し立て」文化を如実に示した映画を取り上げたいと思う。スーパーマーケットの女性パート従業員たちが、不当解雇に立ち上がった実話を元にした『明日へ』（プ・ジヨン監督、2014年）だ。わかりづらい邦題だが、原題は『카트（カート）』といい、スーパーでのストライキを象徴的に示している。

　07年に起こった実際の出来事を映画化した本作は、社会の中で置き去りにされている非正規雇用の女性たちの姿を女性監督が描き、今の時代に大きな意味を持つ作品といえる。韓国で作られた商業映画として、初めて非正規雇用問題をテーマにしたことや、EXOのD.O（ド・ギョンス）が映画デビューを果たしたことでも、公開前から大きく注目されていた。