「1億3千万人全員で売名を」杉良太郎、4年目の3.11東日本大震災に響く言葉

　しかし、さらに面白いのはジョージのモラハラを疑うメディアがほぼ皆無だということだ。美佳が離婚したいがために強調しているだけ、などと誰も疑わない。もちろんそれはジョージという人間像にある。「やってそう」。誰もが納得する親和性がジョージとモラハラの間にあるんだな。申し訳ないけど。
　
　昨年起きた京都府向日市の夫連続不審死事件をきっかけに、「後妻業」と言う言葉がクローズアップされた。独身高齢男性に近づき、その資産を狙う「後妻業」。これは決して特異な現象ではなく、実は身近に起きているかも――。いくつもの具体例を挙げて、これに警鐘を鳴らす記事を「セブン」が掲載している。

　この記事を読んだ上で、仁科亜季子＆仁美母娘に降りかかった事態を考えてみたい。30歳の仁美には14歳年上の恋人がいる。同居もしている。彼は有名飲食チェーンを経営する実業家・米山久だ。年商150億円。そんな中、今年仁美が妊娠した。しかし米山は子どもの認知はするけど仁美と入籍するつもりはない。別れるつもりもない。

　米山には2度の離婚歴に加え2人の子どもがいるらしい。しかも前妻はビジネスパートナーとして米山の会社の取締役でもある。資産家、会社経営、前妻、子ども――今後予想されるさまざまなトラブルの素がてんこ盛りだ。それなら事実婚でいいじゃない。男側がそう考えても不思議でない。社会的にも責任のある経営者として、そして父親としては、ある意味正しい判断だ。

　しかし日本は結婚しないとさまざまな権利から阻害される。それなら仁美も話し合って今後の権利関係を公正証書などの書類にして“契約”すればいい。結婚とは別の契約。今後のトラブルも防げるし、別れるときのことも契約しておく。お金のことも。そろそろ日本でもそんな考え方があっていい。公正証書は「後妻業」を見ても“最強”のツールだしね。

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