噂の女"神林広恵の女性週刊誌ぶった斬り！【第71回】

原発の情報を制限し、国民に「自己責任」を押し付ける日本政府

2011/04/12 21:00

下世話、醜聞、スキャンダル――。長く女性の”欲望”に応えてきた女性週刊誌を、伝説のスキャンダル雑誌「噂の真相」の元デスク神林広恵が、ぶった斬る！

第71回（4/7～4/12発売号より）

　「婦人公論」（中央公論新社）の取材で福島県に行ってきた。30キロ圏外だが、東京よりも40倍ほど放射線量が強い場所だった。そこはのどかな農村地帯で、子どもたちが外で無邪気に遊ぶ。見えない恐怖。こんなきれいな日本を放射線で汚した東電、そして原発政策を推し進めた自民党が憎い。

1位「吾郎『君が漏らしたんだろ』で12歳年下恋人と”ポイ捨て破局”」（「週刊女性」4月26日号）
2位「”放射線から家族を守る”生活術」（「女性自身」4月26日号）
3位「放射能の恐怖　皮膚はぼろぼろにむけて……夫は先日亡くなりました」（「女性セブン」4月21日号）

　やっぱり捨てちゃったのね。今年2月、「フライデー」（講談社）で熱愛が報じられた稲垣吾郎だが、それから1カ月後には、報じられた彼女とスピード破局していたという。このお相手はイベントコンパニオンの岡安麻里子という女性だ。知らない。だが2人は「フライデー」されるまで、2年に渡って交際を続けていたらしい。「フライデー」には、元カノ・菅野美穂との破局の原因は岡安の存在だった可能性がある、と記されていた。

　趣味悪いぞ、吾郎。岡安の写真を見れば、「なぜ菅野と別れてまで、この女と付き合う？」という疑問符だらけの人選だ。まあ、人の趣味はそれぞれ。だが、吾郎は確信を持ったらしい。「フライデー」に情報を逃したのは岡安本人ではないか、と。それが破局の原因であると「週女」にはある。「週女」は熱愛発覚直後にも「吾郎が写真誌にリークしたのでは、と疑心暗鬼になっている」という記事を掲載していた。

　吾郎、それは正しい。あの記事を見れば誰しもそう思う。事前にデートやお泊りの詳細情報がなければ無理なスクープだ。私の経験上、売名のため、または公にしてあわよくば結婚したいなどといった理由から、本人がタレ込んでくることは意外に多い。浮気を疑って週刊誌に情報を流し、メディアを探偵代わりに使おうという女性までいた。有名人との破局後に、「ひどい別れ方をされた」という友人コメントの類も、多くは別れた元カノ本人だったりする。

　さらにある「フライデー」関係者から、「あれは岡安本人からのタレ込み」という情報も聞いていた。岡安有罪、である。だが、しかーし、そんな彼女を選んだのは吾郎の責任だ。そして彼女をそうした行為に走らせたのも、吾郎の責任である。国民的アイドルの彼女なのに、誰にも言えない。存在すらないことにされる。2年も”日陰の女”を続け、ついに行動を起こしてしまったのだ。だがそれは裏目に出てしまった。熱愛発覚したからといって、彼女がメジャーになったわけでもない。ましてや結婚どころか”ポイ捨て”だ。浅はかな知恵だった。少し気の毒になった。

　福島第一原発事故以降、女性週刊誌各誌は過激だ。「安心」などと政府・東電発表を垂れ流すテレビ、新聞に比べ、おどろおどろしいとさえ言える。読んでいると「全然安全じゃない！」と怖くなるくらいに。

　そんな中で驚いたのが、2位の「放射線から家族を守る」だ。中部大学の武田邦彦教授による”被曝対策指南”だが、その指南ブログのヒット数が40万件もあるという。確かに「自身」記事を読むだけで、「えっ、知らなかった」といった情報が多い。

　例えば「西日本も汚染される可能性がある」「海の汚染は半年ほどで瀬戸内海や日本海にも到達する」などなど。さらに怖いのは「（今回のように）長期にわたり、放射性物質が放出され続けているのは人類史上初のことです。この影響が、いつどういう形で出てくるか、誰にもわかりません」というくだりだ。やっぱりそうなのか！　報道を見ていると誰も原発の現状やダラダラ漏れる放射線の影響を把握しているとは思えなかったから。だからこそ「安全」といくら言われても信じられない。

　さらに、さらに「放射能漏れから1カ月たち、首都圏では屋内も屋外も放射線量は同じになっています」だって。こんな情報を東電も政府も教えてくれない。原子力安全委員会は「屋内は屋外の10分の1」と言ってたはずでは？　とはいえ、武田教授も元原子力安全委員の1人。やはり、誰も信じられない！　学者も誰が御用で、誰が中立なのか、国民に判断しろというのは困難だ。結局、自分自身で情報を収集し、それを精査し、最後は自分で考えるしかいないのだろう。それが今、日本国民に突きつけられた「不条理な自己責任」だ。

　写真は衝撃的だ。1999年の東海村臨界事故で、現場から80メートルの場所で被曝した男性の生前の写真だ。腕の皮膚はやけどのように見える。全身の皮膚も同様だという。これが被曝の結果だ。男性の妻も同様に被曝し、口内炎や下痢に悩まされた。

　この夫婦はその後、健康被害を受けたとして核燃料加工会社ジェー・シー・オー（JCO）と親会社の住友金属鉱山を提訴したが、1審・2審とも敗訴した。この裁判の経緯、結果は決して他人事ではない。

　一審判決で裁判所は「被曝線量はわずか」というJCO側の主張を認め、「被曝線量は6.5ミリシーベルトを超えない」と事故との因果関係は認めず、あたかも自己責任であるかのような判決だったという。やはり、自己責任論がここでも飛び出した。国は責任を取る気はさらさらないのだ。

　さらに高裁もこの判決を支持。しかも裁判中ではPTSD（心的外傷後ストレス障害）の診断がある妻に対し、JCO弁護士は「PTSDなどと言っているが、裁判所に座っていられるんだから嘘に決まっている」と言い放ったという。これが現在の日本の実態である。裁判には長い時間とお金がかかる。企業は金も時間も人材もあるが、健康被害を訴える側にはそれはないことが多い。

　こうした事実を、テレビや新聞はほとんど報じていない。今こそ、過去の放射能事故の詳細を再検証すべきなのに――。