眞子さまと小室圭氏の結婚問題に悩まれる紀子さまへ。「ネットを見ない方がいい」と進言したいワケ

羨望、嫉妬、嫌悪、共感、慈愛――私たちの心のどこかを刺激する人気芸能人たち。ライター・仁科友里が、そんな有名人の発言にくすぐられる“女心の深層”を暴きます

＜今回の有名人＞
「いっそ“結婚”を認めて発表してしまった方が、まだ良いのかもしれませんね」紀子さま
「週刊新潮」9月12日号（新潮社）

　本当にどうしたもんだか、というのが多くの人の感想ではないだろうか。

　秋篠宮家のご長女・眞子さまと小室圭氏のご婚約内定会見が行われたのが、2017年9月のこと。小室氏の仕事が安定していないことに一抹の不安を感じた国民もいただろうが（私もその一人である）、おおむね祝福ムードだったのではないか。

　しかし、同年12月、「週刊女性」（主婦と生活社）が「眞子さま、嫁ぎ先の“義母”が抱える400万超の“借金トラブル”」というタイトルで、小室氏の母親の金銭トラブルをすっぱ抜く。

　小室氏が幼い頃に父親は自死しており、母親はある男性と婚約していた。学費が高いとされるインターナショナルスクールや留学費用、アナウンサースクールの授業料は、この男性が“援助”していたが、あまりに金銭の要求が多くなってきたので、男性は婚約を解消。かわりに小室氏の母にこれまで「貸した」400万円の返済を求めたが、母親は「贈与だと認識している」と返済を拒否しているという内容だった。

　世間からは、「皇室に連なる家庭が、こんなことでいいのか」という意見が上がり、18年の2月に、結納にあたる“納采の儀”が延期されたことを宮内庁が発表。さらに、小室氏は3年間のアメリカ留学に出掛けてしまう。「週刊朝日」（朝日新聞出版）によると、授業料は奨学金で賄い、生活費はかつての勤務先である法律事務所が負担するという。法学部卒でない小室氏が奨学金をもらえるのはどうしてなのか、また法律事務所が、弁護士資格を持たない青年の生活費を丸抱えしてどんなメリットがあるのかを考えると、なんらかのチカラが働いているのではないかと疑問を持つ人は多いだろう。

　小室氏が留学して1年余りが経過したが、結婚問題に進展はない。仮に弁護士資格が得られたとしても、将来の見通しはそう甘くないようだ。ニューヨーク州の弁護士資格を持つ山口真由氏は「女性自身」（光文社）の取材に対し、「仮に合格しても、もとから日本の資格を持っていない人はニューヨークの州法しか扱えないので、日本での仕事はかなり限られます」「アメリカの法曹界はものすごい学歴社会なんです。スタンフォード、ハーバードといった『トップ14』と呼ばれる名門ロースクール出身者でなければ、都市部の大きな事務所では門前払いでしょう」とコメント。合格しても生活が安定するのは厳しいとの見方を示した。

　400万円問題も一向に解決しそうにない。元検察官で弁護士の清原博氏は同誌の取材に対し、借用書がないので返済義務はない、返済ではなく、和解金や謝礼という形にするのが一般的としたうえで、「『債務不存在確認訴訟』といって、借金がないことを裁判所に確認してもらうことができます」と打開策を提案している。しかし、訴訟となれば弁護士を依頼する必要があり、当然費用もかかるが、これまでの小室家の行動を見る限り、自腹を切って動くタイプではないと言えるだろう。これからもずっと「借金ではなく、贈与だ」と言い続けるのではないだろうか。

　小室氏に対してはもちろん、国民がプリンセスや秋篠宮家に向けるまなざしは厳しいものとなっている。9月12日号の「週刊新潮」（新潮社）によると、追い詰められた紀子さまは「このまま批判を浴び続けるくらいなら、いっそ“結婚”を認めて発表してしまった方が、まだ良いのかもしれませんね」などと、関係者に述べられたという。

　秋篠宮家が批判にさらされてイメージダウンすれば、悠仁さまという皇位継承者に対する国民の敬意をも薄れてしまうと紀子さまはお考えかもしれないが、もし本当にそうした思いで結婚を許可したら、紀子さまは、世間からの「眞子さまの今後を考えていない「眞子さまのことを切り捨てた」「冷たい母親」といった批判にさらされるのではないか。ご成婚以降、優等生妃殿下でいらした紀子さまには大きな屈辱だろうし、眞子さまが結婚した後、新たなトラブルが起きないとは言い切れない。