ライトオンの抱える“3つの地雷”――「ユニクロ」「しまむら」と比べ欠けているモノ

　都心に住んでいる人はあまり見かけないかもしれませんが、地方では幹線道路沿いに100坪くらいのジーンズショップがあります。2000年頃までは、戦国時代のように、地方のそれ相応の立地に地域密着型の有力ジーンズショップが割拠していたのですが、現在に至るまでに倒産・廃業が相次ぎ、徐々に全国規模の大手何社かと、中小規模の地域チェーン店のみになりました。中には、90年代のうちに、ジーンズショップからセレクトショップやSPA型ブランドに転換した会社もあります。例えば、アーバンリサーチはもともと、大阪府門真市のジーンズショップ「ジグ三信」でしたが、97年に「アーバンリサーチ」を立ち上げてから、大手セレクトショップに。またアダストリアホールディングスは、水戸市のジーンズショップ「ポイント」でしたが、92年に「ローリーズファーム」の名でセレクトショップとして展開を開始し、大手SPAブランドに転身しました。

　そんな中でジーンズショップという形態を守り続け、全国規模の大手チェーン店として集約されたのが、ライトオン、マックハウス、ジーンズメイトの3社。売上高100億円を何年も前に割り込んでしまったジーンズメイトは「全国規模」とは呼べなくなっており、実質的にはライトオンとマックハウスの2社しか残っていないといえます。特にライトオンはその中でも圧倒的な売り上げ規模を誇るトップ企業で在り続けているのですが、そんなライトオンにも苦悩せざるを得ない現状があるようです。

「復活」といわれたライトオンの裏事情

　ライトオンは15年度、16年度と2年連続の大幅増益により、メディアで「復活」と騒がれましたが、17年度は反対に大幅赤字に転落してしまいました。そして18年度はまた黒字に復帰。どうしてこのように、赤字と黒字を交互に繰り返すのでしょうか。実はこういった現象は、ライトオンだけではなく、多くのアパレルやSPAチェーンに周期的に起きます。これは、黒字化のために、バーゲンセールでの値引きを抑制するからです。具体的に言うと、今まで7割引きで売っていた物を5割引きで売る、すると帳簿上で、利益は2割アップとして記録されます。

　しかし、そう簡単に、売り手の思惑通りには売れません。今まで安かった物が高くなれば売れにくくなるのは当然で、多くのアパレルブランドの場合、単に値上げしただけでは売れ行きは必ず落ちます。その結果、売れ残り在庫が大幅に増加し、どこかのタイミングで、さらに値下げして売りさばくか、減損処理をして捨てるか、のどちらかしか道はなくなるのです。

　どちらの方法を取るにしても大幅な減益となり、これが、アパレルブランドが増益と減益を交互に繰り返す理由。ライトオンも、15年度・16年度はバーゲンでの値引き率を抑制し、17年度は、たまった不良在庫を大幅値下げして吐き出したのです。18年度は好転しましたが、社内の管理体制や販売施策が変わっていなければ、また来年以降に、同じような大幅減益を記録することになるでしょう。