ジャニーズ新拠点は“80億円ビル”！　SMAPで200億円損失も「経営はダメージなし」のワケ

　SMAP解散が発表された直後から、年間売り上げ約200億円とされるSMAPを失うことにより、大損害を被るのではないかといわれてきたジャニーズ事務所。一部で「1000億円企業」と呼ばれ、単純に計算すると約2割の売り上げを失うこととなるが、実際には、「経営はビクともしない。ダメージもない」（週刊誌記者）という。

「確かに、SMAPのコンサートやファンクラブ利益こそ消滅するものの、まず、打つ手として個々のメンバーが、飯島元チーフマネジャーについていた頃よりも、大幅に給料を下げられるといわれています。最も収入の高かった中居正広は、年収5億円が、1億円程度まで落ちるといった話も聞かれ、それだけ事務所の取り分は、むしろアップすることになるわけです」（同）

　そんなジャニーズ帝国を支えているのが、盛んな不動産投資だという。7日発売の「フライデー」が報じた、ジャニーズの新ビルは、渋谷にある12階建て、実勢価格は80億円にものぼり、同ビルには、ジャニーズ傘下のレコード会社「ジャニーズ・エンタテイメント」のほか、出版や広告、グッズ制作など複数の関連企業が移転しているそうだ。

「同誌は2月にも、ジャニーズ事務所が関連会社や個人名義で買い漁っているという、都内の不動産を詳報しています。港区の『YCエンターランドビル』、乃木坂のジャニーズ事務所からほど近いという新築の『A‐HOUSE』、渋谷では『ミヤマスタワー』『ミタケタワー』、さらにはNHKの子会社が入居する『パークウェースクエア1』と、それぞれジャニーズが所有するという超高級物件が紹介されています。こうした手堅い投資を行っているだけに、SMAP解散だけで、ジャニーズが傾くということは、決してあり得ません」（同）

　しかし、その一方で、ジャニーズの将来を不安視させる声は後を絶たない。

「SMAPほどのグループを解散させてしまったことにより、経営陣への責任を問う声が業界内で噴出しています。また、事務所残留を表明した木村拓哉を守るために、その他4人を戦犯扱いにする情報操作をマスコミに強いたものの、世間からの反感を買い、失敗に終わってしまった。これだけでも、今まで絶大な権力を誇っていたジャニーズが、明らかに“弱体化”したといえるでしょう」（テレビ局関係者）

　また、ジャニー喜多川社長、メリー喜多川副社長が高齢であることが、最も大きな不安要素となっているようだ。

「現在のジャニーズ帝国が築かれたのは、メリー氏の経営手腕に加えて、ジャニー氏によるタレント発掘や育成が根底となっている。その能力自体が、藤島ジュリー景子氏に引き継がれるとは考えられない。現状のジャニーズの凋落ぶりを見ても、10～20年先は楽観視できないのでは。これまでのような、テレビ局の“ジャニーズありきの番組作り”なども、激減していくものと思われます。現在、不動産を買い漁っているのは、転ばぬ先の杖といった印象を受けますね……」（テレビ局関係者）

　果たしてアイドル事務所として、ジャニーズはいつまで芸能界に君臨し続けられるのだろうか。