清原は特別じゃない　実はあなたのそばにもある覚せい剤の恐怖 　

　元プロ野球選手の清原和博容疑者が覚せい剤取締法違反の疑いで逮捕されて以降、薬物疑惑のある芸能人の名も取り沙汰されているが、2月16日には、神奈川県・葉山町の町議が覚せい剤所持の現行犯で逮捕された。毎年、覚せい剤取締法違反で1万人以上が検挙されており、平成24年の検挙者数は1万1,842人（※1）。

「ほとんど中毒症状に至っていた清原容疑者ですら、捕まえることができなかった可能性も大いにあり得るから、逮捕に至らない人間は、日本にはこの数の100倍はいるとみていいだろう」（警視庁捜査関係者）

　その言葉の通り、実は身近なところに薬物中毒に陥る危険性はある。また、一般的に男性の間ではびこるといわれるドラッグ禍だが、一般家庭の主婦の中にも覚せい剤中毒者は少なくない数でいるという。覚せい剤取締法違反で検挙された女性の数は2,268人（平成24年※2）で、全検挙者のおよそ2割を占めている。その実態とは、そして薬物に手を染めないで済むように注意すべきこととは何だろうか？

■夫や恋人、友人など身近なところにきっかけが

　一般的に主婦など女性が薬物に手を出すきっかけとして、まず第一は「夫。そして恋人との不和だ」とは前出捜査関係者。そして「次に来るのは、子育ての悩み、自身の病気、加齢によるさまざまな健康不安などあるが、これも夫との関係がうまくいっていれば、ドラッグまで突き進まない」という。

　また、一概に主婦といっても、結婚前の若い時に覚せい剤などドラッグを嗜んだことがあり、結婚後に、その時の快感を思い出してしまい、ふとしたきっかけでハマるという場合も少なくないという。

　覚せい剤にたどり着く入り口としては、やはり友人関係が多い。普通に付き合ってる時にはわからなくても、自分が精神的に弱ってきていると、実は薬物常習者だった友人が察知して、誘ってくる場合もあるというのだ。また、若い人ならクラブ、少し上なら新宿二丁目、ホストクラブ、出会い系などに行って、そこの店員や客から勧められるケースも少なくないらしい。

　なお、覚せい剤所持、使用、売買等で逮捕・起訴された場合の刑罰は、次のようになっている。営利目的でない場合の法定刑は、10年以下の懲役と定められており、初犯であれば、懲役1年6カ月程度で執行猶予3年というのが相場。営利目的の場合は、1年以上20年以下の懲役と、極めて重い刑罰になる。さらに、500万円以下の罰金刑も併せて科される可能性がある。

■入手ルートは圧倒的にインターネットが主流

　では、覚せい剤はいったいどこで、誰が、そしてどのように売っているのだろうか。まず覚せい剤の製造地は日本ではなく、中国や北朝鮮、中東、アフリカ、中南米だといわれている。「日本に入ってくるブツのルートは無数にある。北朝鮮がはやって、そのルートをつぶしたら、今度はアフリカがはやったりと、イタチごっこがもう何十年も続いている」（前出捜査関係者）

　そして海外の製造元との仲介に入るのは日本の暴力団関係者で、そこから売人に渡るという。ちなみに売人自身が覚せい剤中毒者の場合も多いという。「趣味というか、薬物依存が高じて商売にしてしまった連中がいるというわけだ」（同）。

　そういった売人との連絡方法はどうか。少し前までは夜の街中というイメージがあったが、「今は圧倒的にインターネットが主流」（同）という。SNSとメールを使って売人と連絡を取るわけだが、その場合の隠語は、ご丁寧な解説付きの一覧などを、ネットでは簡単に見つけることができる。

　ブツの受け渡しは、客と売人が最初から会うのは危険なため、ほとんどは普通に郵送で行われる。配達業者は中身のことなど知らないのだ。知ったら、もちろん当局に報告する義務はあるが、そんなに怪しまれる売人はいないのが実情だという。

　清原容疑者のように“専門”“御用達”の売人を抱えることもできるが、それは「何度か取引を行い、裏切らないかどうか見極めてから」（同）だという。また、ある程度の常用者になれば、“お友達”を連れてくることもあるので、売人にとってはカモとなる。もちろん、お友達を連れてきた常用者には、価格を下げたり優先的に取引したりなど、メリットを与えることも忘れない。

「一度ハマったらなかなか抜け出せないのがシャブの怖さ。ある種有能な売人は、このシャブの怖さをうまく利用して、常用者をコントロールする。余っているのに『今は手元にない』と偽ったり、禁断症状の出始めている常用者の電話にわざと出ないで依存を深めさせるなどさまざまだ。清原もそうだろうが、シャブにハマっている人間を支配、コントロールすることほど簡単なことはない」（同）