K-POPアイドルの”政治発言”は百害あって一利なし!? 過熱する竹島論争の結末
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年の瀬の風物詩といえば、やはり紅白歌合戦。しかし、あのひとたちの姿を、今年は見ることができないようだ。
11月26日、NHKが、2012年の紅白歌合戦・出演者リストを発表。AKB48、きゃりーぱみゅぱみゅ、ももいろクローバーZなど、「今年の顔」が次々と出演を決めた中、ある人たちの名が一切含まれていなかった。それは、全世界合計で自身たちの最高売り上げ記録を更新したとされる、韓流アーティストたちの面々だ。
その理由として、日韓両国のメディアから取りざたされているのは、8月から続く“竹島問題”。NHK側は単に「出演条件を満たしていない」との立場を表明し、「政治的な意図はない」としているが、真偽のほどは定かではない。
李明博大統領の竹島訪問から4カ月間、思えば、当人たちである日韓芸能人たちの竹島論争も、激しさを増してきた。
日本では、和泉元彌やほんこん、エスパー伊東、グレード義太夫らをはじめとする多くの芸能人、有名人たちが、この竹島問題について発言。日本の固有の地であるという主張や、日本政府の対応について意見を披露した。
中でも注目を浴びたのが、ロンドンブーツ1号2号の田村淳だ。「竹島は日本固有の地」という発言に対して、韓国のユーザーからは猛烈なバッシングがあったことを明らかにしている。田村淳に批判を送った人物の中には、韓国の有名コメディアンであるチョン・ジュナの姿も。「タムラアツシ、その口をダムラ（黙って）アジョシ（おじさん）」と、韻を踏みながらディスり、韓国で大きな話題になった。ちなみに、彼女はMBCの看板番組「無限挑戦」のレギュラーメンバーとしても有名。韓国では番組タイトルが流行語になるほどの認知度だ。
そのほかにも、人気アイドルグループ・SUPER JUNIORのメンバーであるチェ・シウォンが、10月に「独島（竹島）は私たちの領土で、命を懸けて守って行くべき場所です。誇りを持って守って行きましょう」とツイート。人気俳優・イ・ドンウクも「大韓民国万歳！ 独島のことはしょっちゅう頭にきていた。今日は光復節（日本の終戦記念日）！」と李大統領の竹島訪問直後に、支持を表明する書き込みを公開した。また、韓流時代劇でおなじみの俳優・ソン・イルグクは、竹島遠泳に参加し、自身が出演するドラマの日本放映延期という事態に陥った。挙句の果てに、みんなの党・浅尾慶一郎議員には、入国拒否の提案まで出されてしまったが、本人はまったく後悔がない様子だ。
一方、思わぬところで“竹島被害”にあった人物たちもいた。日本ではGACKTがそのひとり。
3月に韓国のファンがツイッター上で「独島は韓国の領土」と書きこむと、そこにリツイートし「僕も僕ができることはすべてやるつもりだ。僕たちは家族だ」としたが、このやり取りが「竹島は韓国固有の領土である」と発言したと曲解され、弁明に追われた。
また、韓国人気アイドルグループFT-ISLANDのイ・ホンギも、ツイッター上で日本の利用者から、“竹島は日本の領土である”とリツイートされ「かまってほしいのか？ けんか売っているのか？」と対応してしまったと報道された。そのほかにも、韓国国内においては、竹島についての立場表明を求められ、困惑してしまう芸能人が多かったようだ。
この一連の騒動について、韓国の大手スポーツ紙記者A氏はこう語る。
「李大統領のやったことは、愛国ではなく売国。韓国にとって良かったことなんてなにひとつないですよ。特に、日本、もしくはもっと大きな舞台で活躍したいと思っているアーティストにとっては。彼らの足場は結局、韓国にある。韓国では、芸能人たちも政治的な発言を求められます。視聴者やネティズン（ネット利用者）たちは、有名人の政治的立場に敏感で、国内外での二枚舌は反感を買う。メディアも、世間で注目される内容なので、当然そういう質問を浴びせるし、一斉に報道されるわけです。そのため、海外進出している韓国人アーティストたちは、誤解されるケースがある。結局、自分の国のアーティストたちの商品価値を、自分たちで落としてしまう契機を作ってしまった」
たとえば、イベントの記者会見で日本の芸能人がメディアから政治的事件についてなんらかの発言を求められるという話はあまり聞かない。しかし、韓国ではそのような質問が、記者から飛び出すことが珍しくないという。そこには、“公的な人”であるとされる芸能人の政治的立場に対する、韓国社会の無言のプレッシャーがあるようだ。
特に、日本との歴史的問題に関しては、その傾向がより顕著なように見える。
一方、日本のテレビ局に勤めるB氏はこう話す。「政治的事件と文化交流は別というのは、ありえない。熱烈な（日本のK-POP）ファンはまだしも、中間層は確実に離れて行くでしょう。もちろん、韓国のアーティストたちと利益を挙げている、日本のエンターテインメント関連企業も、ともにダメージを受けることになります。韓流が、日本のコンテンツ市場を制覇するなんてことはないと思いますが、それでも、それなりの市場は確保しています。その、お客が単純に減るということについて、喜ぶ関係者、ファンはいないと思いますよ」
韓国のアーティストにとっても、日本のファンや関係者にとっても、まったく得にならなかった“竹島事件”。今後、両国の政権は奇しくも同じ12月に衣替えすることになるが、その行く末にはまだまだ予断を許さないだろう。いち、視聴者としては、AKB48も良いが、少女時代も捨てがたい。来年は、日韓のエンターテイメント業界が明るいニュースで盛り上がることを期待したい。
（サイゾーpremium編集部）
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